【Web集客入門編】無料でできるWeb集客施策を解説します!

今回は、Webでの集客力を高めたいと思われている方や、これからWebサイトをリニューアルする際に合わせてWeb集客に関する戦略を描きたいという方を対象に、

無料でできるWeb集客施策を解説していきたいと思います。


Web集客手法の全体像は、以下の記事で解説しているのでご参照ください。

『Webサイトにアクセスを集めたいが、広告予算は使えない』という法人・個人の方は非常に多いかと思います。

お金を使って人を集める事は誰でも出来ます。しかし『いかにお金を使わずに人をWebサイトに集めるか』が腕の見せ所です。

今回は、Web集客手法の中でも無料で実施できる施策についての具体的な手法について解説していきたいと思います。

目次

WebサイトのSEO対策

インデックス数を増やす

WebサイトのSEO対策を行うと、Googleなどの検索エンジンを使って検索した方からの流入が見込めるようになります。

その中でも『インデックス数を増やす』手法については、お金をかけなくても実行することが可能です。具体的には、『Webサイトの中でブログなどの記事を書く』という方法が最も有効です。

記事の文字数はなるべく多い方が良いと言われています。一般的には少なくとも800文字以上、可能であれば3,000字程度が良いとされています。そして、なるべく検索に引っかかって欲しいキーワードを散りばめて書き続けることが重要です。

記事数はまずは50記事を目標にしましょう。公開記事が50記事を越えるとWebサイトへの流入率が1段階アップし、100記事を越えるともう1段階アップするというデータがあります。

検索窓で、文字を打ち込むと同時に検索予想キーワードも表示されるかと思いますが、これが『サジェストキーワード』というものです。直近で世の中で最も検索されているキーワードのセットが表示されています。このサジェスト機能を参考に、具体的に散りばめるキーワードを考えてみてください。

記事が増えてくると、各記事から次第にアクセスを拾ってこれるようになります。またWebサイトのインデックス数が増加したことにより、検索結果ページでの自社Webサイトの表示順位が上がってきます。

被リンク数を増やす

自社で既に立ち上げている別のWebサイトなどあれば、そこからWebサイトへのリンクを掲載する様にしましょう。

関係会社や協力会社などで協業できそうな先があれば、互いにリンクを掲載し合うことも有効です。

また、SNS等でHPのリンクを投稿して、その投稿に『いいね』が付くと上記のリンクと同様の効果が得られるという説もあります。いいねやシェア等は積極的に狙っていきましょう。

SNSの活用

全SNSアカウントの開設

ツイッター、Facebook、インスタグラム等のSNSの利用は無料です。

まずはアカウントを開設してください。もちろん開設は無料です。

投稿数を増やす

ブログの内容をそのままコピーする形で構わないので、開設の時点である程度の投稿数がある状態を作りましょう。具体的には、30投稿くらいは欲しいところです。

投稿数が少ないと、アカウントを訪れたユーザーに『まだ開設したての内容が充実していないアカウント』だと判断されて、離脱する原因となってしまいます。

フォロワーが増えた後、いいねやシェアが多くついた投稿などは、TOPビューに固定しておく施策も有効です。

フォローバックしてくれそうな人をフォローする

ある程度の投稿数が掲載できたところで、まずは自社のビジネスに関連のある投稿をしているアカウント、あるいは競合他社のアカウントをフォローしているアカウントをフォローしていきましょう。

SNSは『興味・関心』を基に繋がるネットワークですので、自社のビジネスに関連のある投稿をしているアカウントや競合他社のアカウントをフォローしているということは、自社にも興味があるユーザーである可能性が高いです。

また、自社アカウントをフォローされたら積極的にフォローを仕返しましょう。SNSは拡散されてなんぼのツールなので最初は、フォロワーの数をKPIに据えてもいいでしょう。

Webサイトの告知投稿を始める

フォロワーが増えてきたところで、定期的にWebサイトのURLを載せた投稿をしていきましょう。Googleなどの検索サイトを使って流入してくるユーザーとは異なり、直接Webサイトに訪問してくれるユーザーが増えます。

投稿する際に、自社のWebサイトや記事ページのURLが長い場合は、『ドメイン短縮ツール』等を利用すると文字数を抑えられます。

記事の内容をそのまま同じ原稿でSNS内に投稿することも手段としては有効ですが、一点注意していただきたいのが、ブログやWebサイトで同一の内容を投稿してしまうと、コピーサイトとしてペナルティ対象となってしまう可能性があります。SNS内であれば問題はありません。

ハッシュタグを多用する

インスタやツイッターは、『#〇〇』という形でハッシュタグ検索をするユーザーが多いです。

特に昨今の若年層はGoogleなどの検索サイトよりもSNSでのハッシュタグ検索の方にシフトしているというデータも存在しますので、『ハッシュタグ検索』は常に意識しておきましょう。

よく検索されているハッシュタグは、『トレンド』という形で表示されているSNSもあるので、自社のビジネスや投稿に合いそうなハッシュタグをつけてWebサイトの告知をすると、検索してきたフォロワー以外のユーザーからの流入も見込めるようになります。

また、1投稿あたりに付けるハッシュタグの数は『10〜12個』程度が妥当な様です。あまり多くのハッシュタグを付けてしまうと、SNSから好ましくない投稿と判断されてしまう傾向にあるので、10〜12個程度を基準に考えましょう。

流入が多いSNSに絞って運用リソースを集中する

全てのSNSで投稿を続けていくと、自社のWebサイトと相性が良いSNSが次第に明確になってきます。

例えばツイッターからの流入が、その他のSNSよりも何倍も多かった場合、それはユーザー属性がツイッターに合っていたという仮設を立てることができます。

そこの仮設が決まった後は、投稿やフォロー等のアカウント運用のリソースはツイッターに寄せていきましょう。

自社と相性の良いツールが分かるまでは広く薄く、データが揃ってからは集中と選択で『強みをより強くする』戦略をとっていきましょう。

YouTubeを活用する

何かしら自社のビジネスに関連するYouTubeチャンネルを開設しましょう。

YouTubeにアップロードするコンテンツについてのポイントを説明します。

キーワードを選定する

こちらはWebサイトのSEO対策と同様、なるべく検索に引っかかって欲しいキーワードを選定します。WebサイトのSEO対策のところで設定したキーワードと同じもの、もしくは近しいものが良いでしょう。

YouTubeも今や困った時の対処法を探す検索ツールとして使われ始めています。自社のサービスを求めているであろう潜在顧客の検索するキーワードは何かを考え、動画の中、説明欄にそのキーワードを散りばめましょう。

タイトルを工夫しよう

タイトルはなるべく目を引く様な魅力的なタイトルにしましょう。プラス、上記で設定したキーワードを必ず入れる様にしてください。

説明文

説明文も上記同様、キーワードを散りばめましょう。

また、説明文の中には自社WebサイトのURLや記事ページのURLを貼る様にし、自社Webサイトにユーザーを流す導線を設計してください。

YouTubeでもハッシュタグは有効です。こちらの説明欄の中に『#○○』と記載することでハッシュタグ検索に似た効果を期待でき、このキーワードを設定している別のYouTubeチャンネルの動画の『関連動画』としてサジェストされやすくなります。

タグ

タグ記入欄には、こちらもキーワードを記入してください。

またその際は、優先順位の高いキーワードから順に記入する様にしてください。

サムネイル+ カード

最後に、『サムネイル』と『カード』ですが、サムネイルにもキーワードを入れてください。

こちらはデータによる裏付けはないのですが、GoogleのアルゴリズムがYouTubeのサムネイルの中に含まれているキーワードまで検出しているという話もあります。

現状でその様なアルゴリズムが無くても近い将来、画像解析の技術が上がればその様なアルゴリズムが実装される可能性は高いと思いますのでサムネイルの中にも積極的にキーワードを入れましょう。

また、『カード』は動画の中に挿入できる画像型のリンクです。自社のWebサイトの画像や、他のYouTube動画へのリンクなど、流入を増やす導線を設定しましょう。

無料でできるWeb集客施策、まとめ

簡単にですが無料でできるWeb集客施策について説明させていただきました。

いずれの施策も無料で出来る一方で、継続して取り組む必要がある施策ばかりです。継続して取り組むことのハードルは高いですが、その分ハードルを乗り越えた時のリターンは非常に大きいです。

是非、本気でWeb集客に取り組みたいとお考えの方は、参考にしてみてください。

Endorphinsでは、より細かい集客戦略や全体戦略を構築することを得意としています。また、継続してコンテンツを量産していくノウハウにも強みを持っていますので、ご興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。

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元大手総合商社勤務。日本から世界に通用する様なサービスを生み出さなければならないと思い独立。 現在はフリーランスとしてWebサイト制作・運用、Webサービスの開発、新規事業のコンサルティングサービスなどを行なっている。