ドメインとは?ドメインを決める際のポイントを解説します!

皆さんこんにちは、エンドルフィンズ代表の田上です。

今回は、ホームページやWebサイトを制作する際に必要になる『ドメイン』について解説していきます。

新規にホームページやWebサイトを作る際に必ず必要になるのが、このドメインになります。

多くのお客様から『ドメインはどうやって決めればいいの?』とご質問いただくので、今回は

  • ドメインとは何か?
  • ドメインを決める際に注意した方が良いポイントはあるのか?

について解説していこうと思います。

目次

ドメインとは?

ドメインとは、WebサイトのURLの『http://○』『https://』の””の部分のことを指します。

このサイトの場合、endorphins.tokyoがドメインに当たります。

よく、『ドメインはインターネット上の住所のようなものです』という説明を目にします。少し技術的な話になってしまいますが、何かしらのWebサイトを閲覧しようと思った場合、そのWebサイトのデータを格納しているサーバーのIPアドレスを打ち込む必要があります。

ただし、IPアドレスというのはコンピュータが認識しやすいように作られた数字の羅列ですので、人間にとっては覚えにくいです。

このIPアドレスを人間にわかりやすいように変換したものを『ドメイン』と呼んでいます。

よって我々が普段、何らかのWebサイトをみる時にドメインを打ち込むと、一旦ドメインをIPアドレスに変換し、そのIPアドレスに格納されているWebサイトのデータを読み込むことによってWebサイトを閲覧できているのです。

上記の仕組みからもわかるように、ドメインはそれ自体が理解しやすいようにするのがベストです。例えば会社の名前とイコールであったり、サービスの内容が連想しやすいものであると、ユーザーに覚えてもらえやすいと言えるでしょう。

決め方のポイントを解説する前に、少し細かい話になりますが、ドメインを構成する要素について紹介したいと思います。

トップレベルドメイン

トップレベルドメインとは、『.com』や『.jp』といった末尾のドット(.)以下のドメインのことを指します。

トップレベルドメインには幾つか種類がありますが、多く用いられているのが『分野別トップレベルドメイン(gTLD)』と『国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)』です。

分野別トップレベルドメイン(gTLD)とは、商取引用を表す『.com』や教育機関を表す『.edu』など、Webページの分野・分類を表すものです。

国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)は、日本であれば『.jp』、アメリカであれば『.us』など、Webページが所属する国・地域によって分類されたものです。

セカンドレベルドメイン

セカンドレベルドメインとは、.co.jpのようなトップレベルドメインの前につく『.co』の部分のことを指します。

セカンドレベルドメインは、主にWebサイトの属性を表すもので、以下のようなものが代表例です。

.co.jp:企業
.or.jp:監査法人、宗教法人など団体・組織
.ed.jp:学校など教育機関
.go.jp:政府系機関

トップレベルドメインで日本のWebサイトであることを表しており、セカンドレベルドメインで企業や学校といった属性を示すといった構造になっています。

ドメインとWeb集客力の関係

よくクライアントから、『ドメインの決め方によって集客力に影響はあるのか?』といった質問をいただきます。

結論から言うと、ドメイン自体の決め方によって集客力に影響を及ぼすことは、ほぼありません。

まず、分野別トップレベルドメイン(gTLD)とSEOは無関係です。『.com』であろうと『.tokyo』であろうとWeb集客力に何ら変わりはありません。

次に、国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)は、多少SEOに関連する可能性があります。

Googleなどの検索エンジンはこのccTLDによってWebサイトが所属する国・地域を識別しています。つまり、日本の日本人向けのWebサイトなのにも関わらず『.us』など一致しないドメインを使用してしまうとGoogleからマイナス評価を受けてしまう可能性があります。逆に、日本にいながらにでも米国で商品販売をするために立ち上げるWebサイトであれば、『.us』を利用することは検討すべきです。

最後にセカンドレベルドメインですが、SEOに全く関係ありません。ユーザーにとってわかりやすいドメインであればCV数が増加する可能性はありますが、検索エンジンの表示順位にセカンドレベルドメインの種類が影響することはありません。

よって、ドメイン自体でWeb集客力が左右されるケースはほとんどないと言っていいでしょう。ドメイン自体の性能よりも、ユーザーにとってわかりやすいドメインの文言になっているかを優先して考えるべきです。

尚、Web集客の要である『SEO効果』は、ドメインに紐付けられています。どういうことかと言うと、Googleなどの検索エンジンがWebサイトを評価する時、そのドメインと紐つけて評価を記録しているため、ドメインを安易に変えないことをオススメしています。

ドメインを変えてしまった場合、それまでにGoogleなどから良い評価を得ていたとしてもまた0から評価を築き上げていかなくてはなりません。またその評価の中にはドメインが使用され始めてからどのくらいの期間が経っているかと言う評価軸もあるため(長く運用されているサイトは信用性が高いと言う意味合いで)、やはりドメインを安易に変更するのはやめましょう。

新規ドメインの決め方

ポイント

上記の通り、ドメインがWeb集客力に与える影響は殆どありません。

ホームページやWebサイトを開設する時に、ドメインをどのように決めれば考え込むクライアントの方が多いのですが、そこまで深刻にならずに決めてしまえば良いかと思います。

ただし、以下のポイントは抑えた方が良いでしょう。

まず、最も意識したいのが『ユーザーにとってわかりやすいこと』です。ドメインを読めばホームページの内容やWebサイトで扱っているサービスの内容がある程度わかるようなテキストを選択しましょう。

あるいは、自社名やサービス名などのブランディングしたいものを簡潔に表したものにしましょう。

また、トップレベルドメインには、『.com』や『.net』など広く用いられているものをなるべく選ぶようにしてください。SEO的には全く違いはないのですが『.info』や『.biz』などは悪質なサービスサイトで使われていることも多く、悪い印象を抱いているユーザーも多く存在します。

企業サイトを立ち上げる際や、予算的に余裕がある場合は、『.co.jp』のトップレベルドメインをオススメしています。『.co.jp』の使用には申請に幾つかのハードルがあるため、そもそも『.co.jp』のトップレベルドメインを支えていること自体が信用力のある企業であると判断することができます。

サブドメイン・サブディレクトリとは?

新たにホームページやWebサイトを立ち上げる際に、新しくドメインを取得だけが選択肢ではありません。

すでにお持ちのドメインが集客力が高ければそのドメインを利用することも可能です。

新たなサイトを立ち上げる時の主な選択肢は以下の3つです。

  • 新規ドメインを取得
  • サブドメインを使用
  • サブディレクトリを使用

新規にドメインを取得する際は、上述の通りなるべく信頼性が高くWebサイトの内容がわかりやすいドメインを取得しましょう。お名前ドットコムやムームードメインなどのドメイン販売事業者から購入できます。

既存のホームページと内容が完全に異なるサイトを立ち上げる時にはサブドメインを利用することも可能です。サブドメインとは、

○○○.endorphins.tokyo

の様にドメインの前に任意の文字列を設定する方法です。サブドメインはそれ自体完全に独立したドメインとして扱え、かつドメイン取得のコストや管理の手間を省けると言うメリットがあります。

新たに立ち上げるページが既存のWebサイトと同じ内容、もしくはWebサイト内の一部を具体的に説明している様な場合にはサブディレクトリの利用を検討しましょう。サブディレクトリとは、

endorphins.tokyo/○○○

といった形です。サブディレクトリは完全に既存のドメインの一部として評価されます。こちらもドメインの管理やコストが節約できるのと、Google広告などのマーケティング施策をとる際に、既存のWebサイトと一括で管理できると言うメリットがあります。

どの選択肢をとるにせよ、新設するページ、サイトにあった選択肢を検討しましょう。

ドメインとは、まとめ

今回は、ホームページやWebサイトの住所に当たる『ドメイン』について解説しました。

基本的には、ドメインによってWeb集客力に影響を与える様なことはありませんが、『ユーザーがわかりやすく、信用力が高いドメインを選ぶ』ことが大切です。

その他、新設するページ、サイトの内容に応じて新規にドメインを取得するのか、既存のドメインを利用する形をとるのかを選択しましょう。

Endorphinsでは、Web集客に特化した『コンサル型Webサイト制作』サービスを提供しています。

ドメインに関するアドバイスや、ホームページ開設後のドメイン管理も請け負っています。

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元大手総合商社勤務。日本から世界に通用する様なサービスを生み出さなければならないと思い独立。 現在はフリーランスとしてWebサイト制作・運用、Webサービスの開発、新規事業のコンサルティングサービスなどを行なっている。